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為替と債券、株価との相関関係について

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2008年にリーマンショックが起こって以来、米国は量的金融緩和を実施することで金融市場の活性化を行ってきました。

いわゆる中央銀行バブルの継続ですが、こうした政策のもとで、株も為替も債券も一緒に上昇するというきわめて特別な動きが継続することとなりました。

本来為替は債券金利と連動して動くはずのものが、株価にも連動して動く時期が続いたのです。
こうしたことからそれ以前の為替と債券、株価との相関関係はすっかり崩れることになってしまったのです。

しかし米国が10年ぶりに利上げを行うことが鮮明になりはじめてから、この崩れた相関関係が徐々にもとに戻りはじめています。つまり為替は債券との正相関関係が明確になってきているのです。

ドル円は東京タイムだけ日経平均との相関を継続

ただ、こうした相関関係がもとにもどりつつあってもドル円の東京タイムはやはり日経平均との相関が続いています。

これは個人投資家などもそれをひとつの目印にして売買していることなどがあげられますが、
東京タイムではかなり強い関係が維持されていることを示現しています。

一方ロンドンタイム以降は株というよりは米国の債券金利の動きにリニアに反応するようになり、
より債券との連動性が高まる方向にあります。

ユーロも債券金利との連動感を高める動き

ユーロは2015年4月にドイツ国債の金利が上昇した際に連動して上昇する場面がありましたが、やはり債券金利を意識しながら推移するようになってきています。

このように徐々にドルとユーロは債券金利連動になってきているのです。

暴落やリスク回避の動きになると別

ただし、中国の人民元切り下げなどこれまでにないことが起きるとリスク回避が強まることになり、株や債券との連動性よりも安全資産に逃げる動きがつよまって連動感とはまた別の動きが示現することが多くなります。

新興国通貨の場合はまた別の動き

新興国通貨の場合、本来は金利と連動して動くべきものですが、このあたりになると必ずしも金利連動とはいかない状況が強くなります。

特にドルとの関係では独特の動きをすることになるため、ほかの要因で相場が動くことが多くなります。

このように通貨によって必ずしも株、債券との連動性があるわけではありませんので、
何との連動が強いのかについてはよく研究してみることが必要になります。

この先どのような相関関係が生まれてくるか注目されるのが、米国の利上げとなります。

早ければ9月、遅くとも12月には利上げの可能性がでてきていますが、すでに株価は調整局面と向かえているものの、債券金利も低迷したままで、ドル円は上昇が基本的な動きとして認識されつつも、利上げ実施後は材料で尽くしで下がることも想定されはじめています。

米国の利上げは単なる利上げというよりは大きな金融政策転換であるため、
その後様々な市場に大きな影響を与えることになるのではないかとも心配され始めています。

米国でもっとも成功しているといわれる大手ヘッジファンドのCEOであるレイダリオは1937年の再来を非常に危惧していますし、実際に利上げが行われてみないとどのような形で為替相場が推移するかが非常に注目されます。

今後はこれまでとは異なる為替相場の展開も予想されるため、
思い込みだけではなくしっかりと方向感を定めて市場についていく心がけが重要になりそうです。

特に米国の金融政策の変化に大きく影響をうける新興国通貨についてはその動きをしっかり見てから対応していきたいものです。

米国の利上げで国際的に資金の流れに変化が生じることが起こる可能性も十分にあり、為替の動きもどのようは変化が生じることになるのか注意深く見守ることが必要になりそうな状況となってきています。

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